例えばドローンで
物資輸送や災害救助
点検や測量の仕事ができます
ドローン物資輸送
「皆野町」と「早稲田大学人間科学学術院」と「フリークスガレージ」が連携。大雪で通行不可となった集落にドローンで物資を届ける実証
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ドローン災害救助
2023年7月22日「テレビ静岡」放送
『溺れた人をいち早く救助 浮き輪搭載ドローンを使った水難救助訓練』
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ドローン点検
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ドローン測量
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1年以上の長期で学び
稼げるドローンパイロットを目指す
ここ埼玉県秩父にあるドローンスクール「ドローンプロパイロット養成所」では、小型・中型・大型の産業用ドローンやラジコンヘリ・飛行機を、「仕事で安全・正確に飛ばせて稼げる」レベルまで教えています。個人会員なら「独立」や「就職」、法人会員なら「ドローンによる新規事業の成功」や「パイロット育成」「ドローン導入支援」「機体のオーダーメイド製作」などもサポート。毎月、250人以上の生徒が埼玉や東京、神奈川、群馬、長野、愛知、富山、北海道、その他全国から通学しています。ただし、プロになるまで最低でも「個人会員は1年以上」「法人会員は3ヶ月以上」かかります。まずは、私どものドローンスクールが合う・合わないを判断していただくため、「無料ドローン操縦体験会」をご予約ください。
ドローンプロパイロット養成講座とは？
【リスキリング】ドローンを“手に職”に。時給10万円以上を稼ぐパイロットになるなら…今がチャンス
今、リスキリングやDX、第四次産業革命などが叫ばれている中、現実問題として円安による物価高や増税で収入が下がり、私たちは大変な状況です。そこで最近は、新しい収入源を求め、プロのドローンパイロットを志望する人が増えています。
他のドローンスクールとの違い
「仕事」で必要な知識と技術を習得できる
「大手企業」が求める操縦スキルを習得できる
ドローンプロ歴16年のベテランから学べる
「無人航空機操縦士試験」（ドローンの免許・国家資格）に有利なラジコンヘリ・飛行機も学べる
ドローンを仕事にするには「資格」ではなく、現場で通じる「知識」と「技術」が必要です。プロ歴15年、日本でマルチコプター（ドローン）を開発・普及した講師が、これ以上、事故や墜落が起きて規制が厳しくならないよう「安全」「正確」に機体を飛ばす「知識」と「技術」を伝授。簡単じゃないからこそ、二人三脚で長期サポート。新たな収入・事業の柱をつくって家族に安心を。
コスト削減や業務効率化、
人材不足解消、DX化も視野に！
ドローンを導入することでより正確なデータが得られ、さらに作業員の事故防止や作業時間の節約、人件費削減も可能となります。実際、私のクライアントである建設機械を扱う世界的な大手企業は、通常5人で測量をしていたところ、ドローンを導入してから約2人で済むようになりました。また、別のクライアントである日本最大級のセメントメーカーは、5日かけていた測量が数時間で済むようになりました。しかし、まだまだ操縦者の知識・技術・経験不足から、ドローンを導入できている企業はほんの一握りです。とくに中小企業となるとほとんどいません（だからこそ今がチャンスです！）。
ドローンの免許制度の
嘘と本当を暴露
そのときに国土交通省から貰った資料をもとにして、
「ドローンの免許制度」の真相をお話します。
現在、2022年12月から始まったドローンの免許制度（国家資格化）について、インターネット上では「偽情報」が蔓延しています。例えば、「ドローンを飛ばすには免許が必要だ」という雰囲気を一部のドローンスクールが作り出しています。ドローン業界の知識がない人は、それを聞いたら「ああ、今後はドローンを飛ばすのに免許が絶対に必要なんだ」と感じてしまいます。そして、「その学校に入学すると免許を取る際に有利なんだ」とも……。そして、そういうドローンスクールは、初学者からは40～100万円ほどの受講料を取っているそうです（実際にその学校に行った生徒から聞きました）。
しかし、2024年以降も、今まで通り免許なしでドローンは飛ばせます。免許が必要なのは、「レベル4」という一部のリスクが高い飛ばし方をするときだけです（多くの人には関係ない飛ばし方です）。ドローン免許には、「一等無人航空機操縦士（一等資格）」と「二等無人航空機操縦士（二等資格）」の2種類がありますが、どちらも取得していなくても、2024年以降もドローンを飛ばせます。プロは免許ではなく、知識と技術で仕事を遂行します。どうせ100万円を免許取得代に使うなら、その分、機体を買ったり練習場所に費やしたほうがプロへの道は現実的です。以下の記事では、そうしたドローンの免許の真実についてお話しています。